プロフィール

pgha1117

Author:pgha1117
しゅうちょうと申します。
もう引っ越しはしないと決めていましたが、またもや引っ越す破目になり、ブログを立ち上げる事にしました。
テクノロジー犯罪、組織的ストーカーの被害記録を綴ります。


最新記事


最新コメント


月別アーカイブ


カテゴリ


リンク


カレンダー

04 | 2017/05 | 06
- 1 2 3 4 5 6
7 8 9 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31 - - -

川崎正典さんの【集団ストーカー問題を克服する】というブログで、ASKAさんの早期退院を求める署名を呼びかけています。
ブログに署名の仕方も詳しく書かれています。

この犯罪による精神科誘導を無くす為にも、是非ご協力下さい。
私も署名させて頂きました。

メールアドレスは公開されません。
名前、コメント(任意)の公開、非公開も選べます。
是非、ブログ名で検索して下さい。


今日のニュース 河北新報 ONLAIN NEWS より引用

<アーカイブ大震災>SOS 世界に反響

米誌タイムは2011年4月21日、2011年版「世界で最も影響力のある100人」の一人に、福島第1原発事故での政府の対応をインターネットの動画投稿サイト「ユーチューブ」で批判し、世界に支援を訴えた福島県南相馬市の桜井勝延市長(55)を選出した。市長は防災服姿で11分13秒、切々と「SOS」を発信した。

002_size4_convert_20160131204440.jpg

「世界の100人」に選ばれ、取材に答える桜井市長。「世界中に支援を呼び掛けるため、動画サイトを活用した」=2011年4月21日、南相馬市役所

◎その時 何が(12)/市長とユーチューブ(南相馬)

 「南相馬市長の桜井勝延です」
 3月24日午後9時、南相馬市役所の市長応接室。桜井市長は「相馬野馬追」のポスターが張られた壁の前で語り始めた。
 「市職員は放射能汚染の恐怖と闘いながら、必死に市民の生活を支えている。自己責任でのボランティアの協力をお願いしたい」
 目の前にあるのは、ハンディカメラ。ユーチューブへ投稿する動画の収録だった。

 東日本大震災が発生した3月11日の夜、南相馬市役所は津波を逃れてきた人や、家族の安否確認に訪れる市民らでごった返した。桜井市長は、情報を求めるマスコミの対応に追われていた。
 翌12日、様相は一変する。福島第1原発1号機の建屋が水素爆発を起こした。14日には3号機建屋も爆発。政府は15日、原発から20キロ圏を避難圏、南相馬市の原町区を含む30キロ圏を屋内退避圏に設定し、外出を制限した。
 市内は危機的な状況に陥った。屋内退避は本来、数日間を想定した措置だが、原発事故が収束せず、解除される見通しは立たない。食料や燃料が届かなくなり、スタッフが避難した医療機関は機能停止寸前となった。
 津波の被害を受けた沿岸部の行方不明者捜索も進まない。「国に見殺しにされたようだ」と市職員の一人は嘆いた。
 理不尽な状態に、桜井市長は怒りを募らせていた。地域の実態を無視した国の区域設定。事故の状況を全く報告してこない東京電力―。
 「最初はあれだけいたマスコミも、潮が引くように姿を消した」。安全な場所から電話インタビューを申し込んでくるテレビ局に「メディアの本質を見た」とも感じた

 「ユーチューブ」への投稿は、市を訪れていた男性ボランティアのアイデアだった。「あらゆる手段で窮状を訴えたい」。迷いはなかった。
 タイトルは「SOS from Mayor of Minami Soma City」(南相馬市長からのSOS)。
 圧倒的な情報不足と、ガソリンがなく自主避難もままならない現状を「兵糧攻め」と表現した。
 「市内には約2万人の市民が残っている。食料は不足し、宅配しようにもガソリンがない。持ち込める方はガソリンを持ってきてほしい」
 海外での閲覧を想定し、英語の字幕を付けた。反響は期待していなかったが、投稿翌日から問い合わせが相次ぎ、海外メディアからの取材依頼が殺到した
 「あれで流れが変わった」。サイトを見た東京や新潟県のNPOが、大量の救援物資を運んで来た。ピーク時には700人近くのボランティアが訪れた。ネットの威力を実感した
 南相馬市は現在、立ち入り禁止の警戒区域、場合によって避難が必要な緊急時避難準備区域などに分断されている。
 警戒区域内への一時帰宅は始まったが、市内の避難所ではまだ400人以上が暮らす。子どもたちは区域外に開設された臨時教室にバス通学している。
 「世界の100人」に選ばれても、桜井市長に特別な感情はない。「市民生活の安定が第一。市の知名度が上がり、支援の輪が広がればそれでいい」。今後もネットを活用し、市の復興構想などを発信するという。(加藤敦)=2011年5月27日河北新報
          ◆         ◆         ◆
 2011年3月11日の東日本大震災発生以来、河北新報社は、被災地東北の新聞社として多くの記事を伝えてきた。
 とりわけ震災が起きた年は、記者は混乱が続く中で情報をかき集め、災害の実相を明らかにするとともに、被害や避難対応などの検証を重ねた。
 中には、全容把握が難しかったり、対応の是非を考えあぐねたりしたテーマにもぶつかった。
 5年の節目に際し、一連の記事をあえて当時のままの形でまとめた。記事を読み返し、あの日に思いを致すことは、復興の歩みを促し、いまとこれからを生きる大きな助けとなるだろう。

関連ページ: 福島 社会 アーカイブ大震災.

2016年01月31日日曜日

引用終わり 下線は私


ネットは世界中に発信出来る大きな力を持っています。
ネットに書かれている事は信用できないと言う方がいらっしゃいますが、メディアも都合の悪い事は書きません、報道しません。

情報を集めたら自分で調べ、納得出来るものを残して行く事しか出来ないと思います。

テクノロジー犯罪、集団ストーカー犯罪は、ネットの発達によって被害者が増えたのではないかと思いますが、同じネットによって、被害者同士も連絡が取れる様になりました。

私自身も嫌がらせに遭い、ネットで検索して被害者の会に辿り着きました。
一人では何も分かりませんし、何も出来ませんでした。

ネットを信用できない方も、検索して御自分で調べて下さるよう、お願い致します。


スポンサーサイト

コメント

コメントの投稿



管理者にだけ表示を許可する

 | ホーム |